足元の米債利回り上昇、必ずしも経済回復の兆候ではない=専門家

Bond yields are on a tear — but don’t let the move fool you

先週(6月最終週)の相場で、米10年債利回りがここ1カ月で最高水準にまで上昇したが、ストラテジストは、これを景気の力強い回復だと勘違いすべきではないと警告している。

55インスティテューショナルのマーケット・ストラテジスト、マックス・ウルフ氏は、「債券市場は、すでにメッセージを出している。それは、経済成長は、『最高でも平凡な程度にとどまる』というものだ。そして、株式市場から聞かれるメッセージは、『大きく上昇する可能性があるので、しっかりと座席に捕まっているように』としている」と述べている。

「両市場からのメッセージが適切で正しいと考えることは、難しい」としている。

債券利回りが下落する一方で、株価は史上最高値を更新し続けている。ウルフ氏は、「債券と株式市場は、同じ状況にあるとは考えられない。これはすなわち、どちらかが正しく、どちらかが誤っているというわけではない。どちらかも正しい、ということはあり得ない」とした。

そのうえで、債券市場が「より正統性のあるシナリオを描いている」可能性が高いとしたが、必ずしも足元の債券利回り上昇が経済崩壊を示すものではないとした。

アバロン・アドバイザーズのシニア・エコノミスト兼ポートフォリオ・ストラテジスト、サム・ラインズ氏は、税制改革が来年にも現実化するとの前提で、10年債利回りが2.25%にまで下落するとしている。しかしながら、税制改革が「失望的な結果となれば、その見通しを変更せざるを得ない」としている。

同氏によれば、債券利回りを語る際には税制改革と低インフレが同時に起きることはないとしている。