今後はドル安、トランプ/レーガン大統領比較から=HSBC

HSBC: The dollar looks like it’s about to repeat an ugly move that happened under Reagan — but that’s exactly what Trump wants

HSBCは、トランプ大統領とレーガン大統領の比較をドルの動向に応用し、一旦は大きく上昇したドルだが、その後は下がる可能性があるとみている。

ドルは、昨年12月末にトランプ大統領が掲げている成長優先政策を好感する形で、14年ぶりの高値をつけた。米連邦準備制度理事会(FRB、中央銀行に相当0による利上げもドル押し上げに寄与した。

HSBCのグローバル・エマージング(新興)諸国株式ストラテジー責任者、ジョン・ロマックス氏は、「ドルの軌道は、レーガン大統領時代の1980年代のような動きを圧縮した形となるだろう」としている。

「圧縮した形となる理由は、債務が当時よりも膨らんでおり、景気循環には当時ほどの力がなく、インフレは低く、FRBはハト派よりとなっている。そして、議会と大統領との協力関係は薄れている」とした。

1981年から1985年序盤にかけて、ドルは、成長優先政策と金融緩和を背景に大きく上昇した。その後、財政と貿易収支が悪化したことで反転、大きく下落した。

トランプ大統領誕生を受けて、ドルは大きく上昇した。しかし、ドル支援要因とされてきた大型インフレ支出や減税などの実現性への疑問が膨らみ、勢いを失っている。

HSBCは、懸念されいた欧州の政治の不安定性が逆に安定化に向かっていることで、ユーロには好材料だとみている。さらに、当初は、ドル支援材料だったFRBにより利上げは、すでに一定程度以上が市場に織り込まれているという。

トランプ政権が「ドル安」を望んでいることも、今後のドルには不安材料となる。