Q1の自社株買いが減少、相場には悪材料ではない

The biggest buyer in the market is stepping away, here’s what it means for stocks

企業による自社株買いは、第1・四半期に大きく減少、一つの悪材料と見られている。しかしながら、これまでの歴史が正しいとすれば、自社株買いの低減は、決して悪いニュースではない。

S&Pグローバルの統計によれば、S&P500指数採用企業による第1・四半期の自社株買いは、前年同期から6.4%減少した。

オッペンハイマーのアリ・ワルド氏は、この自社株買い減少を懸念することはないとしている。S&P500自社株買い指数の動向を見ると、これまで減少した後には、相場が上昇しているという。

「興味深いことに、最も活発に自社株買いを実行している銘柄は、市場が天井をつける前にピークを迎えている。つまり、自社株買いの動向は、市場の今後を示す一つのサインとなる」としている。

例えば、2007年6月に自社株買いが減少に転じた後の10月になって、市場は天井を付けている。したがって、今回の自社株買いの減少も、懸念材料とはならないという。

スタイフェル・ニコラウスのポートフォリオ・マネージャー、チャド・モーガンランダー氏も、自社株買いの減少を懸念材料としては見ていない。しかし、これが「業績には幾分か悪材料」になり得ると警戒している。