OPECの減産政策は誤り、歴史的に需要増は価格上昇にはつながらない=教授

OPEC’s strategy to buoy oil prices is all wrong, oil economist says

英オックスフォード大学エネルギー政策のディータ‐・ヘルム教授は、石油輸出国機構(OPEC)と非生産国の減産政策が誤りだと指摘している。

同教授は、歴史的にみても世界的に原油価格が低下傾向にあるとし、そうした環境下では、収入を増やすためには減産ではなく、増産に向かうべきだと指摘している。

「中東やほかの地域の国営石油会社にとって、増産は正しい方向に向いている。歳入は必要で、将来にわたる収入を期待するよりも、現在こそが資金を獲得する機会だ。現在進めているやり方は、まったく逆だ」とした。

昨年11月の減産合意を受けて、原油価格は50ドル台にまで回復している。しかしながら、同教授は、原油価格が下げに向かうとしている。つまり、明日よりも今日の価格の方が高い。

大方の見方では、目先の石油価格が55ドル以上を目指す。しかしながら、歴史的なデータでは、上昇が見込めないという。

同教授うは、「50ドルは、極めて高水準だと言える。今後10年程度は、1870~1970と同様に、段階的に下落に向かう」としている。

同教授によれば、需要が増大すれば価格も上昇するといった需給と価格との明確な相関性が歴史的にはないと断定、「(1870=1970年には)相関性はまったく見られなかった。そして、今後も、相関性はないだろう」としている。